国立大学法人弘前大学（学長：福田眞作、以下「弘前大学」）と、株式会社Rhelixa（代表取締役社長：仲木竜、本社：東京都中央区、以下「Rhelixa」）は、2026年5月1日付けで、共同研究講座『統合エピゲノム抗老化研究講座(英語表記：Department of Integrated Epigenomics for Healthy Longevity)』を開設し、7月13日に弘前大学において開設式を執り行いました。
【講座開設の背景】
日本は、「人生100年時代」を迎え、全ての国民が元気に活躍し続ける社会、安心して暮らすことができる社会を創造していくことが求められています。また、近年国民の生活スタイルも多様化し、健康に対する意識も高まったことにより、生活者が「自分の健康は、自分のために、自分で守る」という考え方が広まって、個々人に寄り添った健康ソリューションを提供するニーズが高まってきています。
このような時代のニーズに応えるために、弘前大学とRhelixaは、互いに連携することになりました。
弘前大学COI-NEXT※1では、2005年から実施してきた「岩木健康増進プロジェクト※2」の超多項目健康ビッグデータをベースに予防医療に焦点を当てた研究を進めております。
また、Rhelixaでは「老いを恐れない社会」の実現に向け、DNAメチル化に基づき日本人に最適化された生物学的年齢を算出する技術を基盤とした「エピクロック®事業」によるサービスを通じて、抗老化に関するエビデンスの創出や、健康ソリューションの開発に取り組んでおります。
【講座の概要】
本講座では、弘前大学及び青森県弘前市が2005年以降実施してきた「岩木健康増進プロジェクト」の健康ビッグデータ解析を通じて、疾患ごとにエピゲノム情報からリスクを予測する高精度なモデルを構築し、客観的指標として社会実装することを目指します。さらに、エピゲノムの観点から疾患横断的な解析を行うことで、老化の根源的な仕組みを解明することを最終的な目標としています。
＜講座名＞
『統合エピゲノム抗老化研究講座』
＜メンバー構成＞
伊東 健 （弘前大学大学院医学研究科 教授）
村下 公一 （弘前大学副学長（Well-being戦略担当）／グローバルWell-being総合研究所 副所長／健康未来イノベーション研究機構長 教授）
玉田 嘉紀 （弘前大学大学院医学研究科 教授）
三上 達也 （弘前大学大学院医学研究科 教授）
葛西 秋宅 （弘前大学大学院医学研究科 助教）
仲木 竜 （株式会社Rhelixa 代表取締役社長）
庄司 竜麻 （株式会社Rhelixa 管理部／チーフサイエンスフェロー）
鈴木 雄 （株式会社Rhelixa 営業部／学術担当）
＜契約期間＞
2026年5月1日 〜 2029年4月30日
＜設置場所＞
弘前大学大学院医学研究科附属健康未来イノベーションセンター（青森県弘前市在府町5）
（※1）弘前大学COI-NEXT拠点
弘前大学では、2022年10月に文部科学省・国立研究開発法人科学技術振興機構（JST）「共創の場形成支援プログラム（COI-NEXT）」に採択されました。弘前大学COI-NEXT拠点では、健康を基軸に、若者が地域で働きたいと思える成長産業として魅力的なヘルスケア産業を創出することによって、地域の人々を健康にしながら経済発展し、全世代の人々が生きがいをもって働き続けることができ、心身共にQOLの高い状態での健康寿命を延伸する、well-beingな地域社会モデルの実現をめざしています。これまでの弘前大学COI拠点の成果を発展的に承継し、持続的に成果を創出する自立した産学官共創拠点の形成を目指すプロジェクトです。
（※2）岩木健康増進プロジェクトと弘前大学COI拠点
弘前大学が青森県弘前市岩木地区で2005年から継続実施している大規模合同健康調査で、約3,000項目という世界に例のない膨大な健診項目を設けることで、巨大な健康ビッグデータを記録しています。弘前大学では、2013年に文部科学省・JSTによる「センター・オブ・イノベーション（COI）プログラム」に採択され、岩木健康増進プロジェクト健診の超多項目健康ビッグデータの解析により、認知症・生活習慣病などの早期発見を可能にし、予防方法の創出と検証を行い、その成果を社会実装する研究活動を弘前大学COI拠点で展開しました。（2013～2022年）
【本リリースに関するお問い合わせ先】
株式会社Rhelixa（レリクサ）広報
メール: press@rhelixa.com
株式会社Rhelixa (レリクサ) について
当社は、オミクス解析技術を基盤とする研究開発企業です。ゲノム・エピゲノム解析を強みに研究支援事業を展開するとともに、生物学的年齢の可視化などを通じてロンジェビティ領域の事業開発を推進しています。企業・大学・自治体との共創により研究成果の社会実装を進め、食品・美容・AI・まちづくりなど多様な分野で新たな価値創出に取り組みながら、抗老化市場の形成と発展を目指しています。